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世界80カ国以上の上場及び上場廃止企業と非上場企業の財務データ・属性データ、上場証券・M&A・IPOなどの資本取引情報、役員情報、GICS（世界業種分類）、マクロ経済データ等を提供するプラットホームです。ID/PW発行については図書館カウンターにお問い合わせください。

上場企業の有価証券報告書、財務データ、決算短信が利用できます。決算短信速報や財務分析情報などのコンテンツは契約していません。 アジア圏の上場企業情報は、ログイン後に画面左下「eolAsiaOne」をご利用ください。
※利用の際は、ログイン画面の「Automatic Login」をクリックしてください。

ユーザーガイド ／ タイトルリスト

日本を含む世界各国の主要な新聞、ニュース、企業情報、マーケット情報など多岐に渡るビジネス情報を提供しています。企業財務情報、現在から過去の市場データ、Investextが提供するアナリストレポートなども利用できます。
※2024年9月より、新インターフェースの利用が開始しますが、旧インターフェースもこれまで通り利用できます。インターフェースの切替は、トップページの「Factivaを切り替える」もしくは「Switch Factiva」をクリックしてください。　新インターフェースに関するFAQ

User Guide

香辛料・茶・金銀など諸商品についての一次資料とそれらの価格推移を国や地域ごとに調べることができる機能や、近年のエネルギー生産・消費・埋蔵量などを調べることができる機能などがセットになったデータベースです。

利用ガイド（製品サポート情報） ／ Lexis＋新機能紹介

米国法を中心とした判例、法令、法律雑誌などを収録する法律系統合データベースです。ニュース、企業情報、産業レポート、M&A情報、人物情報なども収録しています。
提供元によるID/PWの発行が必要となります。手続きについては図書館カウンターにお問合せください。
※利用対象者は、専任教職員、学部学生、大学院学生となります。
※旧データベース（Lexis等）のIDでLexis+の利用が可能です。
※旧：Lexis.com、Lexis Advance、Lexis

M&A専門月刊誌「MARR（マール）」の記事を中心に、M&A実務に役立つM&A関連記事をはじめ、1985年からのM&AデータをもとにしたM&A市場の動向分析等も掲載しています。池袋図書館B1Fカウンターでの代行検索となりますので、利用の際はカウンターへお申し出ください。
※MARR Onlineの会員専用ページの利用となります（本学は「Mergers & acquisitions research report : MARR : マール : 月刊M&A情報誌」を購読しいるため）。

利用ガイド（大学イントラネットに掲載）

米国企業やその他海外企業の企業・財務情報データベースです（日本の一部上場企業も含む）。企業、産業、国、INDEX、ESG、経済データの分析ツールやレポートなどのコンテンツへのアクセスが可能です。
※旧：Mergent Online

利用ガイド ／ 株式（STOCK）データの別取得方法 ／ 財務(短信・有報) (FINFST)データの別取得方法 （すべて大学イントラネットに掲載）

NEEDS（日本経済新聞社の総合経済データバンク）に収録されている企業財務、株式・債券および先物・オプションなどミクロ経済分析に必要なデータを検索できます。 はじめて利用するパソコンでは、専用アプリケーションがインストールされます。ブラウザはトップページで確認してください。

操作マニュアル ／ ID登録方法  ／ Support & Training

一般の新聞・雑誌記事からビジネス情報、法律情報、医薬情報など、幅広い情報が収録されています。
※ID登録を伴う利用（アラートやブックマーク等の個人設定可）は、専任教職員、学部学生、大学院学生に限定されます。なお、ID登録をせず利用することも可能です。
※旧：LexisNexis Academic

利用ガイド

Oxford Economicsは、1981年にオックスフォード大学から独立した経済研究機関として、190カ国、85業界、2500都市別の経済予測情報を提供しています。
Global Economic Databankは、190カ国・地域のマクロ経済データベースで、GDPや物価をはじめとする200を超える経済指標や人口動態などの社会的データやツーリズムデータが各国別に収録されており、過去30年分のデータに加え、Oxford Economics独自の予測データ25年分が含まれます。
Country Economic Forecastsは、190カ国・地域のマクロ経済分析レポートで、データベースと同様にマクロモデルを根拠にした分析をしており、PDF版のレポートと分析の根拠となる各種データのスプレッド・シートも提供しています。
本学ではGlobal Economic DatabankとCountry Economic Forecastsについて、以下の国・地域のデータを利用できます。
France/Germany/Italy/United Kingdom/Belguim/Bulgaria/Czech Republic/
Denmark/Eurozone/Finland/Greece/Netherlands/Norway/Poland/
Portugal/Russia/Spain/Sweden/China/India/Macau,China/Brazil/
Kazakhstan/Turkey/Indonesia/Thailand/Vietnam/Iran/Saudi Arabia/South Korea

利用ガイド

北米の主要企業約800社の年次報告書を閲覧できます。財務実績、主な役員、競合他社、市場の動向を含めた企業に関する主要な情報を得ることができ、また、分類、関連会社などの詳細情報、社名変遷などの企業の歴史が分析・最新情報把握に役立ちます。

利用方法（英語） ／ 利用ガイド（英語） ／ SAGE Business Cases Training Resources 

SAGE Business Casesは3,000件以上の現代的かつ価値のあるビジネスケースで構成されたデータベースです。コンテンツは800字程度の短いものから5,000字におよぶ長編もあります。またコンテンツのレベルもBasic,　Intermediate, Complexの３つをカバーしています。
※Teaching Notes機能を利用希望の場合、別途認証が必要となります。→詳細はこちら
※認証コードについては図書館カウンターにお問い合わせください。

利用ガイド

社会科学で使用される研究方法の全範囲をカバーする1,000以上のSAGEの書籍、参考資料、雑誌論文、データセット、ケースなどが一体となったデータベースです。

利用ガイド

15世紀から今日までのラテンアメリカの文化と社会に関するデータベースです。一次資料・二次資料とともに、最新の新聞・雑誌テキスト、動画・マルチメディア資料を提供しています。

機能紹介

河北新報の1991年8月以降の記事を収録したデータベースです。東北の地域情報、国際、国内のニュースが網羅されています。

使用方法

日本の主要企業約１万社の営業報告書について、明治10年頃から昭和25年の商法改正前後を収録するデータベースです。昭和20年代の約2000社の目論見書、昭和24年から昭和60年の約2400社の有価証券報告書を収録しています。

日本国際問題研究所（JIIA）刊行の月刊誌『国際問題』の電子版です。著作権者から許諾の得られた文献は本文まで閲覧できます。 国際問題重要年表（1945年～2ヶ月前） 国際問題重要文献（1990年～）他

機能紹介 ／ 推奨環境 ／ 利用ガイド

ユーザベース社が提供する企業・産業分析に必要な情報を検索できるデータベースです。国内全上場・非上場企業、海外主要上場企業のデータを収録しています。
※SPEEDA業界、企業情報について、国内上場企業の開示資料以外はダウンロード対象外となります。
※旧：SPEEDA

使用方法

近代経済史・経営史の基礎資料であることはもとより、地域史料として商工会議所の関係資料について東京商工会議所所蔵資料を原本に網羅的に収録するデータベースです。
本文の閲覧は契約タイトルに限られ、本学では第Ⅲ期国内各地商工会議所および日本商工会議所関係資料（明治20年～昭和20年）が閲覧可能です。
・モジュール1（全国）
・モジュール2（北海道/東北　商業会議所時代）
・モジュール3（北海道/東北　商工会議所時代）
・モジュール4（関東　商業会議所時代）
・モジュール5（関東　商工会議所時代）
・モジュール6（中部　商業会議所時代）
・モジュール7（中部　商工会議所時代）
・モジュール8（近畿　商業会議所時代）
・モジュール9（近畿　商工会議所時代）
・モジュール10（中国/四国　商業会議所時代）
・モジュール11（中国/四国　商工会議所時代）
・モジュール12（九州/沖縄　商業会議所時代）
・モジュール13（九州/沖縄　商工会議所時代）

1989年から1ヶ月前までに発行された中央経済社発行の雑誌電子版4誌（「企業会計」「税務弘報」「経理情報」「ビジネス法務」）、会計全書オンライン、会計学ライブラリーを閲覧することができます。 会計･税務･法務を中心とした過去の雑誌論文と最新の会計および税務の法令・基準等を利用できます。

活用法 ／ 収録コンテンツ ／ 動作環境

『週刊東洋経済』『会社四季報』『就職四季報』など、東洋経済新報社発行の雑誌記事・企業情報のデータベースです。

利用案内

日経BP社の発行する雑誌から『日経ビジネス』『日経アーキテクチュア』等、多数の記事データを収録しています。
※立教大学が事前に契約した記事閲覧本数の上限に達すると年度末まで利用不可になります。できるだけ多くの方にご利用いただけるよう、必要な記事のみ閲覧するようにしてください。
※当資料は利用規約上、収録雑誌記事の閲覧・印刷は可能ですが、記事データのダウンロードは禁止されておりますのでご注意ください。

オンライン操作ガイド ／ 収録範囲一覧

日本経済新聞をはじめとする日経紙、企業情報、人事情報などが横断的に検索できるデータベースです。
各紙の収録範囲は関連リンクから確認できます。
※2025年4月21日（月）から5月20日（火）まで同時接続数が無制限となります。

日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所の研究成果をオンラインで発信するシステムです。