経営学部

公式サイト ／ 利用ガイド（大学イントラネットに掲載） ／Bloomberg ESG機能集(2021年最新版)(大学イントラネットに掲載)

利用ガイド

金融、会計、国際貿易などの経済学・経営学における主要な分野を幅広く網羅しており、多数の出版物のインデックス・抄録と全文情報を収録しています。雑誌のほかに書籍や経済レポート、産業レポート、マーケットリサーチ、SWOT分析なども収録しています。

『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』は『Harvard Business Review』の日本語版として1976年に創刊され、「優れたリーダー人材に貢献する」という編集方針の下、戦略、マーケティング、リーダーシップ、人材マネジメント、イノベーションなど、ビジネスの主要分野に関する様々な知見をカバーしています。

上場企業の有価証券報告書、財務データ、決算短信が利用できます。決算短信速報や財務分析情報などのコンテンツは契約していません。 アジア圏の上場企業情報は、ログイン後に画面左下「eolAsiaOne」をご利用ください。
※利用の際は、ログイン画面の「Automatic Login」をクリックしてください。

ユーザーガイド ／ タイトルリスト

日本を含む世界各国の主要な新聞、ニュース、企業情報、マーケット情報など多岐に渡るビジネス情報を提供しています。企業財務情報、現在から過去の市場データ、Investextが提供するアナリストレポートなども利用できます。
※2024年9月より、新インターフェースの利用が開始しますが、旧インターフェースもこれまで通り利用できます。インターフェースの切替は、トップページの「Factivaを切り替える」もしくは「Switch Factiva」をクリックしてください。　新インターフェースに関するFAQ

User Guide

香辛料・茶・金銀など諸商品についての一次資料とそれらの価格推移を国や地域ごとに調べることができる機能や、近年のエネルギー生産・消費・埋蔵量などを調べることができる機能などがセットになったデータベースです。

利用ガイド（製品サポート情報） ／ Lexis＋新機能紹介

米国法を中心とした判例、法令、法律雑誌などを収録する法律系統合データベースです。ニュース、企業情報、産業レポート、M&A情報、人物情報なども収録しています。
提供元によるID/PWの発行が必要となります。手続きについては図書館カウンターにお問合せください。
※利用対象者は、専任教職員、学部学生、大学院学生となります。
※旧データベース（Lexis等）のIDでLexis+の利用が可能です。
※旧：Lexis.com、Lexis Advance、Lexis

利用ガイド

社会科学系の歴史的コレクションとして世界的に評価されているロンドン大学ゴールドスミス文庫とハーバード大学経営大学院クレス文庫のコレクションをベースに構成されており、Partごとの概要は以下の通りです。
■PartⅠ : 収録範囲 1450 – 1850
ゴールドスミス文庫、クレス文庫が所蔵する経済史・経営史・社会思想史を中心とした社会科学関係の書籍61,000点と定期刊行物466点を収録しています。
■PartⅡ : 収録範囲 1851 – 1914
ゴールドスミス文庫、コロンビア大学および広島経済大学セリグマン文庫、カンザス大学図書館に所蔵される社会学、経済学、経営史分野の書籍5,000点を収録しています。
■PartⅢ : 収録範囲 1890 – 1945
ゴールドスミス文庫に所蔵される書籍および定期刊行物から、近代社会を形成した主要な出来事（第一次世界大戦、大恐慌、および第二次世界大戦）をカバーするコンテンツを収録しています。
※PartⅢは Galeプラットフォーム でも利用できます。

M&A専門月刊誌「MARR（マール）」の記事を中心に、M&A実務に役立つM&A関連記事をはじめ、1985年からのM&AデータをもとにしたM&A市場の動向分析等も掲載しています。池袋図書館B1Fカウンターでの代行検索となりますので、利用の際はカウンターへお申し出ください。
※MARR Onlineの会員専用ページの利用となります（本学は「Mergers & acquisitions research report : MARR : マール : 月刊M&A情報誌」を購読しいるため）。

利用ガイド（大学イントラネットに掲載）

米国企業やその他海外企業の企業・財務情報データベースです（日本の一部上場企業も含む）。企業、産業、国、INDEX、ESG、経済データの分析ツールやレポートなどのコンテンツへのアクセスが可能です。
※旧：Mergent Online

利用ガイド ／ 株式（STOCK）データの別取得方法 ／ 財務(短信・有報) (FINFST)データの別取得方法 （すべて大学イントラネットに掲載）

NEEDS（日本経済新聞社の総合経済データバンク）に収録されている企業財務、株式・債券および先物・オプションなどミクロ経済分析に必要なデータを検索できます。 はじめて利用するパソコンでは、専用アプリケーションがインストールされます。ブラウザはトップページで確認してください。

Gale Primary Sources利用マニュアル

19世紀アメリカの新聞約200紙・170万ページを収録したデータベースです。数年で廃刊になった地方紙・マイナー紙を多数収録しており、開拓時代・南北戦争などの資料としても活用できます。

利用ガイド

北米の主要企業約800社の年次報告書を閲覧できます。財務実績、主な役員、競合他社、市場の動向を含めた企業に関する主要な情報を得ることができ、また、分類、関連会社などの詳細情報、社名変遷などの企業の歴史が分析・最新情報把握に役立ちます。

利用方法（英語） ／ 利用ガイド（英語） ／ SAGE Business Cases Training Resources 

SAGE Business Casesは3,000件以上の現代的かつ価値のあるビジネスケースで構成されたデータベースです。コンテンツは800字程度の短いものから5,000字におよぶ長編もあります。またコンテンツのレベルもBasic,　Intermediate, Complexの３つをカバーしています。
※Teaching Notes機能を利用希望の場合、別途認証が必要となります。→詳細はこちら
※認証コードについては図書館カウンターにお問い合わせください。

利用ガイド

社会科学で使用される研究方法の全範囲をカバーする1,000以上のSAGEの書籍、参考資料、雑誌論文、データセット、ケースなどが一体となったデータベースです。

User Guide ／ タイトルリスト

Springer刊行雑誌の電子ジャーナルパッケージ（全分野コレクション）で、2000年から最新号までの全文を閲覧できます。
立教大学では以下追加コンテンツも契約しており、創刊号から全文を閲覧できるタイトルもあります。
・SpringerLink バックファイル：創刊号～1999年
・Springer Online Journal Archive：創刊号～1996年（NII-REOプラットフォームでも利用可。なお、NII-REOではSpringer Journal ArchiveとSpringer Lecture Notes in Computer Science Vol. 1501- Vol. 1760も閲覧可。 ）
・eBook Access ＆Select “Mathematics & Statistics”：”Mathematics & Statistics” 分野の2018年～2023年刊行電子書籍のうち立教大学で購入しているタイトルは全文閲覧可。

機能紹介 ／ 推奨環境 ／ 利用ガイド

ユーザベース社が提供する企業・産業分析に必要な情報を検索できるデータベースです。国内全上場・非上場企業、海外主要上場企業のデータを収録しています。
※SPEEDA業界、企業情報について、国内上場企業の開示資料以外はダウンロード対象外となります。
※旧：SPEEDA

使用方法

1974年に創設された地方自治総合研究所(略称　自治総研)の40年以上に及ぶ諸活動の成果物を一堂に集成したデータベースです。
①自治総研の紀要ともいうべき月刊「自治総研」、②「全国首長名簿」、「全国福祉地図」や各種セミナー・シンポジウムの記録類を収めた「研究所資料」、③「研究所資料」を小冊子風にした「自治総研ブックレット」、④官僚、自治体関係者、労働団体幹部へのヒアリング記録などを収めた未公開の「部内資料」、⑤地方分権推進委員会に向けた「分権改革への提言」、各国の地方自治を紹介する研究成果、外部団体との共同企画による成果物などを収録した「その他刊行物」からなります。

1989年から1ヶ月前までに発行された中央経済社発行の雑誌電子版4誌（「企業会計」「税務弘報」「経理情報」「ビジネス法務」）、会計全書オンライン、会計学ライブラリーを閲覧することができます。 会計･税務･法務を中心とした過去の雑誌論文と最新の会計および税務の法令・基準等を利用できます。

オンライン操作ガイド ／ 収録範囲一覧

日本経済新聞をはじめとする日経紙、企業情報、人事情報などが横断的に検索できるデータベースです。
各紙の収録範囲は関連リンクから確認できます。
※2025年4月21日（月）から5月20日（火）まで同時接続数が無制限となります。

日本経済研究センターは、1963年に日本経済の発展に寄与することを目的に事業を開始した非営利の民間研究機関です。学界、官界、産業界との幅広いネットワークを持ち、内外の財政・金融・経済・産業・経営などの諸問題について、調査・研究をしています。経済予測・経済リポート・ESP調査などの項目で資料を公開しています。