国内データベース一覧

公式サイト ／ 利用ガイド（大学イントラネットに掲載） ／Bloomberg ESG機能集(2021年最新版)(大学イントラネットに掲載)

利用ガイド

日外アソシエーツが提供する国内最大の図書情報データベースです。書名・著者名・出版社などの書誌情報に加え、目次・要旨・あらすじなどの内容が閲覧できます。

CiNii全般・利用規約

国立情報学研究所（NII）提供の、論文や図書・雑誌などの学術情報を検索できるデータベースです。READ（ディスカバリーサービス）へは一部搭載されていないものもあります。
■CiNii Books：全国の大学図書館等が所蔵する図書・雑誌の情報を検索できます。
■CiNii Research：文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、シンプルなインターフェースから気軽に横断検索することができます。

※CiNii Dissertationsは2025年5月12日（月）にサービスを終了し、博士論文を探す機能はCiNii Researchへ統合しています。

税務・会計監査関係の法令・通達・資料 約3,500件を収録したデータベースです。池袋図書館地下1階カウンターまたは新座図書館1階カウンターに申し出のうえ、専用PCで利用してください（次の利用者がお待ちの場合等、利用中にお声かけすることがあります）。

利用ガイド

判例「判例体系」、法令「現行法規」、法関連文献情報「法律判例文献情報」などのコンテンツで構成される法情報総合データベースです。
■判例体系：明治以降の公刊判例のすべてに検討を加え、分類・整理した判例データベース。
■現行法規：日本の現行法令を集大成した法規データベース。
■法律判例文献情報：法律関係図書、法律専門誌、主要新聞等に掲載された法律関係署名論文データベース。
池袋図書館地下1階カウンターまたは新座図書館1階カウンターに申し出のうえ、専用PCで利用してください（次の利用者がお待ちの場合等、利用中にお声かけすることがあります）。

『DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー』は『Harvard Business Review』の日本語版として1976年に創刊され、「優れたリーダー人材に貢献する」という編集方針の下、戦略、マーケティング、リーダーシップ、人材マネジメント、イノベーションなど、ビジネスの主要分野に関する様々な知見をカバーしています。

上場企業の有価証券報告書、財務データ、決算短信が利用できます。決算短信速報や財務分析情報などのコンテンツは契約していません。 アジア圏の上場企業情報は、ログイン後に画面左下「eolAsiaOne」をご利用ください。
※利用の際は、ログイン画面の「Automatic Login」をクリックしてください。

電子情報通信学会(IEICE)が発行している電子情報通信学会論文誌の電子ジャーナルです。
電子情報通信学会の和文論文誌・英文論文誌の各A〜Dを閲覧することができます。
ログイン画面が表示されますがログインは不要です。

収録コンテンツ  ／ 使い方ガイド ／ 使い方ガイドコミック版 ／ ジャパンナレッジを使ったレポート作成法 ／ 使い方動画 ／ 推奨環境

日本大百科全書(ニッポニカ)、英和、和英、英英辞典など70以上の辞事典・叢書・雑誌を収録する「ジャパンナレッジLib」と、電子書籍コレクション「JKBooks」の統合プラットフォームです。
立教大学では以下追加コンテンツも契約しています。
■ジャパンナレッジLib追加コンテンツ
・国史大辞典
・世界大百科事典
・日本歴史地名大系
・大漢和辞典
■JKBooks
・日本近代文学館「太陽」「文芸倶楽部」「校友会雑誌」
・群書類従
・風俗画報
・人物叢書
・The ORIENTAL ECONOMIST
・鎌倉遺文
・国史大系
・史料纂集（平安・鎌倉 ／ 南北朝 ／ 室町・戦国①～③）
・平安遺文

How to Use

日本の英字新聞『The Japan Times』の紙面を収録したデータベースです。国内外の政治・経済・文化から生活に密着したテレビ欄や広告まで、当時の情勢が読み取れる資料を収録しています。キーワード検索や紙面イメージの閲覧が可能です。
本学では以下のコンテンツも契約しています。
・幕末期のジャパンタイムズ　収録年：1865年9月（慶応元年7月）～1866年（慶応2年5月）
※閲覧した情報を自己の内部的使用のために、１回の利用につき紙面を最大 30 ページまでプリントアウトすることができますが、これをさらに複製すること、および第三者に譲渡することはできませんのでご注意下さい。

ユーザーマニュアル

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が提供する学協会の刊行物（電子ジャーナル）を検索できます。

利用者向けマニュアル

紀伊國屋書店が提供する国内の学術書、専門書に特化した電子書籍のプラットフォームです。
【学外からのリモートアクセス】V-CampusID /PWが必要。

利用ガイド

新英和大辞典（第６版）や新和英大辞典（第５版）など英語実務、英語学習の広範な要望に応える研究社のオンライン辞書検索サービスです。

データベースの概要 ／ 「LEX/DBインターネット」紹介

明治8年の大審院判例から今日までの判例を網羅的に収録した法律情報データベースです。
以下コンテンツも利用できます。
・Super法令Web
・公的判例集データベース
・新・判例解説Watch
・法学紀要データベース
※旧：TKCローライブラリー

利用ガイド

雑誌記事情報のほか、戦後国内の学術雑誌が刊行した人文社会系の年次研究報告や学術論文集の論文タイトル情報を加えた雑誌・論文情報データベースです。
※ISSNを持つ雑誌には立教大学OPACおよびWebcatPlusリンクが表示されます。
※J-STAGEリンクは、論文へのリンクです。アクセスフリーの論文は閲覧できますが、フリーでない論文は閲覧できません（購読者番号が必要）。

M&A専門月刊誌「MARR（マール）」の記事を中心に、M&A実務に役立つM&A関連記事をはじめ、1985年からのM&AデータをもとにしたM&A市場の動向分析等も掲載しています。池袋図書館B1Fカウンターでの代行検索となりますので、利用の際はカウンターへお申し出ください。
※MARR Onlineの会員専用ページの利用となります（本学は「Mergers & acquisitions research report : MARR : マール : 月刊M&A情報誌」を購読しているため）。

利用案内 ／ 利用マニュアルおよび注意事項 ／ 学外からの接続方法 ／ 立教大学の購読契約タイトル

丸善雄松堂株式会社が提供する学術情報に特化した電子書籍のプラットフォームです。 【学外からのリモートアクセス】 （2020年4月27日変更）V-CampusID/PWが必要。学外からの接続方法（接続マニュアル）を参考ください。
なお、立教大学では以下コンテンツも契約しています。
・東洋経済120年デジタルアーカイブ：『東洋経済新報（現「週刊東洋経済」）』の創刊号（明治28年11月）～昭和58年12月刊行分を収録
・有斐閣YDC1000：有斐閣の古典的な法律書を中心に収録

利用ガイド ／ 株式（STOCK）データの別取得方法 ／ 財務(短信・有報) (FINFST)データの別取得方法 （すべて大学イントラネットに掲載）

NEEDS（日本経済新聞社の総合経済データバンク）に収録されている企業財務、株式・債券および先物・オプションなどミクロ経済分析に必要なデータを検索できます。 はじめて利用するパソコンでは、専用アプリケーションがインストールされます。ブラウザはトップページで確認してください。

立教大学学術リポジトリRIKKYO Rootsです。立教大学で生み出された研究・教育成果（論文データ等）を公開しています。

国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）が提供する、オススメデータベース紹介や、政府統計・白書情報、国内外の動向などを掲載する科学技術情報のポータルサイトです。

利用ガイド

日外アソシエーツが提供する人物情報データベース(WHO)と、人物レファレンス事典、事典 近代日本の先駆者、著書・著者情報、日外選定公式URL集などを横断的に検索します。文献情報データベースへもリンクします。 詳細情報の閲覧本数の上限に達した場合、年度末までサービスを停止することがあります。

利用ガイド

米国メリーランド大学プランゲ文庫所蔵の全雑誌13,787誌および所蔵新聞について、目次情報、記事見出し、広告情報等をデータベース化したものです。

朝日新聞クロスサーチの使い方／マニュアルダウンロード ／ 利用環境

聞蔵Ⅱビジュアルを全面リニューアルした朝日新聞の記事データベースで、
朝日新聞（1984年8月～）、縮刷版（明治～平成：1879年～1999年）、AERA（創刊号～）、週刊朝日（2000年4月～）を収録しています。現代用語事典「知恵蔵」、「人物データベース」、「朝日新聞歴史写真アーカイブ」も利用できます。
立教大学では以下追加コンテンツも契約しています。
・朝日新聞縮刷版　全国の地域面データベース
※旧：聞蔵Ⅱビジュアル

利用ガイド ／ 検索ガイド 

特定非営利活動法人 医学中央雑誌刊行会が作成する国内医学論文情報のデータベースです。国内で発行する医学・薬学・歯学及び関連分野に関する定期刊行物の論文情報を検索することができます。

利用ガイド

豊富な内容とユニークな切り口で知られる、雑誌専門図書館・大宅壮一文庫の雑誌記事索引データベースです。1988年以降の週刊誌、総合誌、女性誌などから採録した記事索引を一度に検索可能です。なお、「目録検索」で1987年以前の索引データも公開されています。
（主要索引採録雑誌）

機能紹介

河北新報の1991年8月以降の記事を収録したデータベースです。東北の地域情報、国際、国内のニュースが網羅されています。

官報（本紙、号外、政府調達公告版、資料版、目録）のインターネット検索サービスです。
【利用について】 学生：図書館カウンターでの代行検索となります。 教職員：図書館カウンターにて、利用希望の方にIDをご案内しています。
※平成15年7月15日以降の法律・政令等の官報情報、平成28年4月1日以降の政府調達の官報情報、直近90日間の官報情報はインターネット版官報で無料公開されています。

使用方法

日本の主要企業約１万社の営業報告書について、明治10年頃から昭和25年の商法改正前後を収録するデータベースです。昭和20年代の約2000社の目論見書、昭和24年から昭和60年の約2400社の有価証券報告書を収録しています。

利用方法 ／ 利用規程

国立教育政策研究所によるデータベースで、高校入試問題や学位論文題目なども収録しています。国立教育政策研究所では、教育資料や教育や学習に関するコンテンツを提供する「教育情報共有ポータルサイト」も公開しています。

妖怪などの絵巻物や古地図、和歌・俳諧といった日文研所蔵の稀本・資料データベース、研究支援データベースなど、日本文化研究の情報を収録しているポータルサイトです。一部のデータベースは利用申請が必要です。

日本国際問題研究所（JIIA）刊行の月刊誌『国際問題』の電子版です。著作権者から許諾の得られた文献は本文まで閲覧できます。 国際問題重要年表（1945年～2ヶ月前） 国際問題重要文献（1990年～）他

国文学論文目録や、日本古典籍総合目録など国文学のデータベースを収録しているポータルサイトです。

利用案内

国立公文書館所蔵の歴史公文書等について、資料（目録と画像）を検索・閲覧できます。

利用ガイド ／ 制約事項

国立国会図書館や、国内の公共図書館、公文書館、美術館、学術研究機関のデジタル情報を検索できるデータベースです。

利用方法

国立国会図書館で収集・集積しているデジタル化資料を検索できるデータベースです。図書、雑誌のほか、古典籍資料、歴史的音源、憲政資料、インターネット資料などを利用できます。

判例検索システム使い方 ／ 各判例について ／ 司法統計検索システム使い方

判例情報と司法統計データを提供するウェブサイトです。すべての判例情報が提供されているわけではありません。

使い方ガイド

明治初期から現在までに日本（旧植民地なども対象）で発行された、日本語の雑誌記事索引データベースです。総合雑誌など全国誌から地方で発行された雑誌も対象です。

1992年以降の東京本社発行の記事データと1998年以降の大阪本社発行の記事データを収録し、検索した記事本文をテキスト形式で閲覧できます。産経新聞を紙面レイアウトのまま閲覧できる「産経電子版」や、国内外の最新ニュースをテキストで読める「産経ニュース」も利用できます。

大日本帝国内閣情報部より昭和13年（1938年）から昭和20年（1945年）まで、週刊で発行された国策グラフ誌です（合併号含めて全370冊）。木村伊兵衛、土門拳、梅本忠男など著名な写真家が参加していることで知られ、戦地の報道だけでなく当時の日本の民衆を映した写真も数多く掲載されています。

『週刊ダイヤモンド』が大正2（1913）年創刊号から閲覧できます。直近の号は冊子体発売から3ヶ月経過すると閲覧できるようになります。

情報処理学会発行の出版物のうち、会誌、論文誌、研究報告、シンポジウム論文集、欧文誌、英文誌の創刊号から最新号まで、すべてのデータが掲載されています。目次／タイトル／著者名／アブストラクトまではどなたでも無料で閲覧できます。

ヘルプ

新書・選書を連想検索機能で探し出すデータベースです。あらかじめ用意されている1000個のテーマについては、関連する本のリストや読書ガイドが付けられています。

使用方法

わが国最初のスポーツ用品業界紙である『日本運動具新報』（1972年に『シンポウ』、1978年に『スポーツ産業新報』と解題）の紙面を閲覧できます。

機能紹介 ／ 推奨環境 ／ 利用ガイド

ユーザベース社が提供する企業・産業分析に必要な情報を検索できるデータベースです。国内全上場・非上場企業、海外主要上場企業のデータを収録しています。
※SPEEDA業界、企業情報について、国内上場企業の開示資料以外はダウンロード対象外となります。
※旧：SPEEDA

使用方法

静嘉堂文庫所蔵　宋元版のオンライン版です。本学で利用できる範囲は以下の通りです。
・44 宋版　史部　東都事略　～　追補254 宋版　史部　圖經、追補253 宋版　史部　 致堂先生讀史管見
・57 宋版　子部　麗澤論說集錄　～　77-1 宋版　子部　太平御覽
・171 元版　史部　遼史　～　182 元版　史部　汲冢周書
・191 元版　子部　龜山先生語錄　～　209 元版　子部　冷齋夜話
・223 元版　集部　箋註陶淵明集　～　230 元版　集部　晦庵先生朱文公文集
※Internet ExplorerかEdge（Internet Explorerモード）からアクセスしてください。

各府省の統計データである政府統計を一元的に検索・利用できるポータルサイトです。

利用ガイド

『台湾日日新報』は日本統治期台湾発行の代表的な日本語新聞です。 当データベースは、1898（明治31）年創刊から1944（昭和19）年廃刊までを収録しています。

使用方法

1974年に創設された地方自治総合研究所(略称　自治総研)の40年以上に及ぶ諸活動の成果物を一堂に集成したデータベースです。
①自治総研の紀要ともいうべき月刊「自治総研」、②「全国首長名簿」、「全国福祉地図」や各種セミナー・シンポジウムの記録類を収めた「研究所資料」、③「研究所資料」を小冊子風にした「自治総研ブックレット」、④官僚、自治体関係者、労働団体幹部へのヒアリング記録などを収めた未公開の「部内資料」、⑤地方分権推進委員会に向けた「分権改革への提言」、各国の地方自治を紹介する研究成果、外部団体との共同企画による成果物などを収録した「その他刊行物」からなります。

使用方法

シャウプ勧告に基づき国庫補助金等並びに行政事務再配分について答申した地方行政調査委員会議（通称、神戸委員会）、憲法の基本理念に照らした地方制度全般の改正を目指した地方制度調査会（第1次～第24次）、そして機関委任事務制度の廃止を実現した地方分権推進委員会（諸井委員会）、それぞれの答申、調査資料をはじめ、議事録と配布資料を集めたデータベースです。併せて地方自治の基礎資料として、地方公共団体の実勢・現状をまとめた「地方自治月報」（第1号～第56号）、地方自治法改正の経緯を示す「改正地方制度資料」（第1部～第25部）を収録しています。

1989年から1ヶ月前までに発行された中央経済社発行の雑誌電子版4誌（「企業会計」「税務弘報」「経理情報」「ビジネス法務」）、会計全書オンライン、会計学ライブラリーを閲覧することができます。 会計･税務･法務を中心とした過去の雑誌論文と最新の会計および税務の法令・基準等を利用できます。

愛知、岐阜、三重県下の２０を超える地域版の記事をほぼすべて収録する『中日新聞』と、首都圏の地域版『東京新聞』の記事データベースです。
■中日新聞
1987年 4月～　最終版（市民版）
1989年 4月～　愛知県版、岐阜県版、三重県版、滋賀県版、福井県版、長野県版
1995年 1月～　三重県版の全地方版
1995年 4月～　岐阜県版の全地方版
1996年 1月～　愛知県版の全地方版
■東京新聞
1997年 4月～　最終版（東京都内）
2009年 4月～　東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、群馬、栃木、静岡東部の全地方版

使用方法

戦前・戦後における産業政策全般の多様な実相を記録した一次史料に加え、商工省・通商産業省の正史「商工政策史」、「商工行政史」、「通商産業政策史」、「日刊通産省公報」、年表類などの資料を収録しています。
立教大学の契約範囲は以下の通りです。
第1期（戦前編）
■第1回配本
A 一次史料：吉野信次寄贈資料　簿冊数約280件
B 正史：「商工政策史」(全24巻)、「商工行政史」(全3巻)、「通商産業政策史」(全17巻)
C 関係編纂史料：「日刊通産省公報」の昭和24年9月～昭和43年12月
■第2回配本
A 一次史料：美濃部洋次、小金義照、辻謹吾寄贈資料　簿冊数約240件
B 正史：「通商産業省20年史」、「通商産業省30年誌」、「通商産業省四十年史」、「通商産業行政四半世紀の歩み」
■第3回配本
A 一次史料：商工政策史刊行会収集資料　戦前篇　簿冊数約320点
■第4回配本
A 一次史料：商工政策史刊行会収集資料　戦後篇　簿冊数約320点

利用規定

「日本の歴史・文化の研究に資するデータベースを、学術調査・研究を目的とする方に広く提供する」ことを目的としたもので、一部利用登録の必要なものもあります。人間文化研究機構5機関の100以上のデータベースを横断検索できるnihuINT―人間文化研究機構（統合検索システム）にも参加しています。

「写真特報」は昭和11年に設立された国策の通信社「同盟通信社」が日刊で頒布した一枚もののニュースビラです。写真を主体として、1日あたり10万部印刷され、主に学校、工場、鉱山、農林、商店などに配布され、壁新聞として貼り出されました。

活用法 ／ 収録コンテンツ ／ 動作環境

『週刊東洋経済』『会社四季報』『就職四季報』など、東洋経済新報社発行の雑誌記事・企業情報のデータベースです。

使用方法

工業化・産業化の進展とともに都市への人口移動が顕著となった大正末期、当時の東京市長・後藤新平が東京市政調査会を設立しました。2012年、公益財団法人「後藤・安田記念東京都市研究所」となった同研究所の90数年に及ぶ都市問題と地方自治に関する調査研究の所産約800点の資料を電子化したデータベースです。

使用方法

マイクロフィルム版「明治年間 府県統計書集成」「大正年間 府県統計書集成」「都道府県統計書集 成 戦後編」全 1460 リール（1964～1979 年 雄松堂書店刊）所収の都道府県統計書約 8000 冊（画像 数約 90 万件、統計表数約 150 万件）を収録したデータベースです。統計の対象年代は明治 初年～昭和 47 年までです。本学の契約範囲は以下の通りです。
■昭和（戦後）
モジュール1（北海道／東北）
モジュール2（関東）
モジュール3（中部）
モジュール4（近畿）
モジュール5（中国／四国）
モジュール6（九州／沖縄）
■昭和（戦前）
モジュール7（北海道／東北）
モジュール8（関東）
モジュール9（中部）
モジュール10（近畿）
モジュール11（中国／四国）
モジュール12（九州／沖縄）
■大正
モジュール13（北海道／東北）
モジュール14（関東）
モジュール15（中部）
モジュール16（近畿）
モジュール17（中国／四国）
モジュール18（九州／沖縄）

クラシックを中心とする膨大な音源を提供するサービスです。Chandos、BIS、Hungaroton、Profil、Hanssler、Marco Polo、Vanguard、VOX、CPO、Alpha、Wergoなど、多数のレーベルが参加しています。 音楽再生には Windows Media Player が必要です。

統計を分かりやすく学べる高校生用のサイトです。統計の作成・分析、主要統計データ、統計分析事例、豆知識の各項目で、練習問題も用いながら、統計の初学者にも分かりやすい内容で解説しています。

利用案内

日経BP社の発行する雑誌から『日経ビジネス』『日経アーキテクチュア』等、多数の記事データを収録しています。
※立教大学が事前に契約した記事閲覧本数の上限に達すると年度末まで利用不可になります。できるだけ多くの方にご利用いただけるよう、必要な記事のみ閲覧するようにしてください。
※当資料は利用規約上、収録雑誌記事の閲覧・印刷は可能ですが、記事データのダウンロードは禁止されておりますのでご注意ください。

オンライン操作ガイド ／ 収録範囲一覧

日本経済新聞をはじめとする日経紙、企業情報、人事情報などが横断的に検索できるデータベースです。
各紙の収録範囲は関連リンクから確認できます。
※2025年4月21日（月）から5月20日（火）まで同時接続数が無制限となります。

統計に関する解説

日本銀行関連統計や各種マーケット関連統計など金融経済の動向を把握するのに有用なデータを入手できるウェブサイトです。

使用方法

明治41年に発足した「日本心霊学会」が発行した機関紙「日本心霊」（大正4年創刊～昭和14年廃刊、約700号）を収録しています。

操作の手引 ／ 個人用リモートID発行方法

日本文学研究のための総合検索、閲覧サイトです。日本文学web図書館から、アプリケーションをダウンロードして利用してください。
■和歌・連歌・俳諧ライブラリー は、「新編国歌大観」（角川学芸出版）、「新編私家集大成」（古典ライブラリー）、「歌書集成」（古典ライブラリー）、「連歌大観」（古典ライブラリー）、「古典俳文学大系」（集英社）を収録しています。
■辞典ライブラリーは、 「和歌文学大辞典」（古典ライブラリー）と「歌ことば歌枕大辞典」（角川学芸出版）を収録しています。
※学外から利用するには、個人用リモートIDの発行が必要です。

日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所の研究成果をオンラインで発信するシステムです。

判例の検索機能に加えて、電子復刻化された主要法律雑誌・文献の論文・評釈・記事と判例・解説と相互リンクしているため、判例から関連する論文・記事・解説などの二次情報へアクセスすることができます。
池袋図書館地下１階カウンターに申し出のうえ、専用PCで利用してください。（次の利用者がお待ちの場合等、利用中にお声かけすることがあります。）
法学部専任教員は法務資料室（11号館4階）の専用PCを利用してください。
※旧：LLI統合型法律情報システム

簡単マニュアル ／ 使い方ガイド

毎日新聞記事検索（見出し検索：1872年～、見出しと本文の検索：1987年～）、紙面検索（1872～1999年）、電子縮刷版（1989～1999年）のほか、週刊エコノミスト（1989年～）、Mainichi Daily Newsなどの記事が検索できます。

使用方法

『三田文学』のオンライン版です。 1910年5月号～1944年10・11月号（397冊）を収録したものです。

日本国内の学会・出版社発行の雑誌に掲載された医学、歯学、薬学、看護学、医療技術、栄養学、衛生・保健などの医学関連分野の文献を検索できます。 文献の検索は自由にできますが、閲覧・印刷は図書館スタッフが行います。新座図書館1Fカウンターまたは池袋図書館B1Fカウンターに依頼してください。
※文献検索の段階では契約対象外の文献もヒットすることがあります、ご了承ください。

使用方法

戦前戦後を通じて現実政治に深く関わった政治学者・矢部貞治（1902-1967）の手元に残された約7,000点に及ぶ原資料（1920年代-1960年代後半）を収録しており、矢部の自筆資料や書簡のほか、矢部が関わった諸団体（昭和研究会、海軍省・海軍大学校、憲法調査会、行政審議会、公安審査委員会、選挙制度審議会、明治百年記念準備委員会など）の内部資料で構成されています。

使い方（動画）

読売新聞社が提供している新聞記事検索データベースで、収録内容は以下の通りです。
■平成・令和の読売新聞：1986（昭和61）年9月以降のテキストと、2003年（平成15年）12月以降の切り抜き紙面を収録。
■明治・大正・昭和の読売新聞：1874（明治7）年の創刊号から1989年（平成元年）までの紙面を収録。
■The Japan News（～2013年3月はThe Daily Yomiuri）：1989（昭和64）年9月以降の記事を収録。
■現代人名録：現代の国内外キーパーソンの人物データを収録。
■紙面を見る：2023年（令和5年）1月以降の読売新聞本紙について、朝夕刊の紙面全体画像を収録。
※旧：ヨミダス歴史館
※2025年4月17日（木）から6月16日（月）まで同時アクセス数が100となります。

結果を読む際の注意 ／ コンテンツの利用ルール

調査員による訪問面接によって行われた世論調査の結果を閲覧できるウェブサイトです。収録例：「国民生活に関する世論調査」、「外交に関する世論調査」

操作手順

国立天文台が編纂する科学の全分野を網羅するデータブック『理科年表』（大正14年創刊）のオンライン版です。暦部、天文部、気象部、物理/化学部、地学部、生物部、環境部により構成されています。

使い方

国立国会図書館が提供する、調べものの役に立つ情報源が特定のテーマや資料群ごとにまとめられているデータベースです。

使用方法

戦後を代表する法学者として知られる我妻栄の旧蔵資料を電子化したデータベースです。我妻栄が残した原史料群のうち、憲法その他公法、司法、民法、民訴関係、借地・借家、原子力の分野を収録しているほか、憲法普及会、憲法問題研究会等、稀少な憲法関係の資料も含まれています。